電気の解約手続きを行う
引越しの際に必ず行うべき手続きの一つが、電気の解約手続きです。
契約をそのままにしておくと、退去後も電気が供給され続け、使用していないのに基本料金が請求されることがあります。
また、次の入居者が電気を使用した場合、その分の料金があなたに請求されるリスクもあります。
そうしたトラブルを避けるために、正しいタイミングで解約手続きを行うことが大切です。
いつ手続きをすべき？
電気の解約手続きは、引越しの1週間前までには行いましょう。
特に繁忙期（3月・4月）は電力会社への申込みが集中するため、余裕をもって手続きするのが理想です。
また、解約日（＝電気を止める日）は、退去日当日またはその翌日を指定します。
早く止めすぎると荷造りや掃除の際に電気が使えなくなるため注意が必要です。
どこで手続きする？
電気の解約は、契約している電力会社の公式サイト・電話・アプリから手続き可能です。
従来の地域電力会社（例：東京電力・関西電力など）だけでなく、
新電力（Looopでんき、楽天でんき、ソフトバンクでんきなど）を利用している人は、
各社のカスタマーセンターや会員ページで解約申請を行います。
代表的な問い合わせ窓口は以下の通りです。
インターネット経由の手続きであれば、24時間いつでも申請できるため便利です。
電話の場合は契約者本人が行う必要があり、本人確認が求められます。
必要な持ち物・確認事項
電気の解約を行う際には、次の情報や書類を準備しておきましょう。
- ① 契約者名：契約時の正式な名前（旧姓の場合も一致させる）。
- ② お客様番号：検針票・請求書・マイページに記載されています。
- ③ 供給地点特定番号：電気メーターまたは検針票に記載（22桁）。
- ④ 解約日（電気を止める日）：退去日に合わせて指定。
- ⑤ 新住所：最終請求書や返金先指定に必要です。
なお、法人名義で契約している場合は、会社印・委任状が必要になるケースもあります。
立ち会いは必要？
電気の解約時には、基本的に立ち会いは不要です。
電力メーター（スマートメーター）が遠隔操作できるため、
電力会社側で自動的に停止作業を行います。
ただし、旧式のメーターを使用している建物や、マンション全体契約の場合には、
立ち会いを求められるケースがあります。
その際は、退去当日に合わせて日時を調整しましょう。
精算方法と注意点
最終月の電気料金は、通常、日割り計算で請求されます。
支払い方法は、これまでの口座振替・クレジットカード決済を継続できますが、
契約解除後に請求書が新住所へ送られる場合もあります。
そのため、新住所を正確に登録しておくことが重要です。
また、解約と同時に新居で電気を使う場合は、
新居の開通手続き（契約開始）を別途行う必要があります。
電力会社を変える場合は、旧契約の解約と新契約の申込みを
同時に進めると手続きがスムーズです。
まとめ
引越し時の電気解約は、退去の1週間前までに手続きを行いましょう。
手続きはオンラインや電話で完結でき、立ち会いは不要な場合がほとんどです。
お客様番号・供給地点特定番号などの情報を確認し、
退去日を正しく指定することで、余分な料金を防げます。
最後に、新住所での契約開始も忘れずに手続きを行いましょう。
早めの解約申請で、無駄な出費を防ぎ、安心して新生活をスタートできます。
電気の解約と新居での契約は「引越し準備チェックリスト」に入れておくと確実です。
